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世の中、リーマンブラザーズの破綻、史上最悪の株価暴落などと騒いでいる。
　一応想定の範囲内だが、やがてドルの崩壊や、戦争への誘導に繋がるかもしれない。
　それにアメリカにとっても、ドル崩壊は内心歓迎する面がある。
　これまでの対外債務が、大幅に縮小されるからだ。
　日本へのトバッチリは避けられない。

ある人が、「ＴＶで、北米からミツバチが絶滅したと言ってたよ」、って教えてくれた。
　えっ、「絶滅」って表現をしたの？、って聞いたら、そうだという。
　この件は昨年、本メルマガでも取り上げたことがある。
　それがその後、さらに進行したようだ。
　株価暴落より、こちらの方が怖い話ではないか…


■■■ 真説・歴史観(7) 明治 ■■■


極東の自然豊かな島国の日本。
　その時まで、四方の海に護られて、平和で独自の文化を育んできた。
　しかし黒船来航の時から、世界の荒波に晒されることとなる。
　それは、陰謀術策の世界であった。
　世界標準からすれば「純粋無垢」な日本は、その後、現在に至るまで、嵌められっぱなし…


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★★ 操られた竜馬 ★★

ご存知のように、坂本竜馬は日本人に人気が高い。
　例えば彼のゆかりの地、京都市伏見区の寺田屋には多くの観光客が訪れる。
　観光客の、彼を英雄として絶賛する絵馬が多数、奉納されている。

＜ 京都・寺田屋の竜馬を崇敬する絵馬 ＞

しかし筆者は、人間的には竜馬を好きだが、業績には次の側面を感じていた。
　　竜馬はイギリスに操られ、薩長同盟による内戦に加担した。

その筆者の気持ちを代弁してくれた本が、数年前に出版された：
　『あやつられた龍馬 − 明治維新と英国諜報部』 加治将一 (著)・祥伝社.
　読まれた方も多いと思いますが、もしまだなら、必読書です。
　内容の一部：
　　・なぜ下級武士の龍馬が「薩長同盟」を仲介できたのか
　　・謎の武器商人、トーマス・グラバーとは
　　・グラバー邸の「隠し部屋」には龍馬がいた
　　・「亀山社中」は武器輸入のダミー会社

単純にいってしまえば、グラバーは英国諜報部の息のかかった武器商人である。
　英国諜報部は当時、ロスチャイルド家の影響下、というよりその親族が幹部を占めていた。
　そしてアメリカ南北戦争(1861〜65年)が終わり、不要となった武器を薩長に売りつけた。
　その日本側の仲介役というか使い走りが、坂本竜馬というわけである。

より詳細には、トーマス・ブレーク・グラバーは、ジャーディン・マセソン商会の使用人である。
　マセソン商会は、香港にヘッドオフィスを置くイギリス系企業グループの持株会社。
　ロスチャイルド系であり、米フォーチュン誌の世界企業番付では現在も世界437位。
　設立当初の主な業務は、アヘンの密輸と茶のイギリスへの輸出である。

さて一方、「彼ら」の常套手段である、「サンドイッチ作戦」が進行する。
　この作戦のことは、本メルマガで度々述べてきた。
　違う「窓口」の両面から、挟み撃ちにする弁証法的な作戦である。つまり、
　　フランスは幕府側に、最新兵器や技術を提供した。

表向きは、当時フランスとイギリスは対立していた。
　しかし当時の在日フランス公使レオン・ロッシュは、仏系フリーメイソン大東社のメンバーである。
　（ロッシュは徳川幕府を支援し、横須賀製鉄所を開かせ幕府の軍制改革に助力した）
　フリーメイソンの上層部はイルミナティで、そのスポンサーであるロスチャイルドに繋がる。
　（異論はあるようだが、筆者は直接関係者から話を聞き、この説を支持する）

もっとも当のロッシュも、裏面にある真の目的は理解していなかった可能性は高い。
　例えばロッシュは、英公使パークスとの対立を深めている。
　だが米ソ対立の時もそうであったが、現場エージェントは公使クラスですら真相の全てを知らない。
　残念ながら近代以降、社会の真の支配者は、マネーを操る金融資本家である。
　本メルマガ20号などをご参照ください。

彼らの目的は、日本国内における内戦の創出、それに乗じた植民地化である。
　イギリスとフランスが偶然、その覇権を日本で争っただけ、と思ってはいけない。
　本メルマガで何回も推薦してきた次の本を、まだの方は是非お読み下さい：
　『赤い楯 ― ロスチャイルドの謎』 (集英社文庫) 広瀬 隆 (著)

フランスから供与された最新鋭の武器を用いれば、幕府はまだまだ強かった。
　もし薩長軍に徹底抗戦を挑めば、幕府側が勝利したかもしれなかった。
　ところが当時の日本人は、現代より遥かに賢明であった。
　というか、日本人洗脳システムが、今ほど発達していなかったからだろう。
　将軍慶喜は、徳川家の存続よりも、日本の存続の道を選んだ。
　結果、江戸城の無血開城などにより、内戦は最小限に抑えられたのだ。
　そして欧米列強の脅威に対抗して、富国強兵の明治時代が始まった。


★★ 日本銀行の設立 ★★

さて以前にも再三書いた「彼ら」が侵略するときの戦略であるが、
　インカ・マヤのような軍隊の弱い国は、力ずくでねじ伏せる。
　インドのような強国は、内戦を誘導し疲弊させてねじ伏せる。

だが日本では、内戦誘導作戦が失敗に終わってしまった。
　その手に引っかからなかったか！、ってなところですね…
　そうなると、とりあえず仲良く、友好関係を保つしかない。
　そして、最後の強力な奥の手を仕掛ける機会を窺った。
　それが、中央銀行、つまり日本銀行の設立である。

日本銀行（以下、日銀）の設立を、簡略ではあるが良くまとめたものに、
　『最高支配層だけが知っている日本の真実』（成甲書房）副島国家戦略研究所編
　における吉田祐二氏の次の論文がある：
　　『日本銀行はロスチャイルドがつくった』
　 − 明治日本のドンは、仏ロスチャイルド家の承認を受けて、日銀を設立した松方正義だ！
　本メルマガでは、筆者の意見、その他資料を交えながら、それを更に簡略化してお伝えする。

明治維新の三傑の一人、大久保利通の信認を得た松方正義が、明治15年（1882年）日銀を設立する。
　（伊藤博文の初代内閣が1885年、大日本帝國憲法公布が1889年だから、かなり早かったことに注目されたし）
　日銀の初代総裁には、松方の腹心の吉原重俊が就任する。
　大久保、松方、吉原ともに、薩摩藩士である。（ちなみに、筆者の先祖も薩摩藩士(^^）

松方が中央銀行案を推進するのは、明治11年（1878年）にパリ万博副総裁として渡欧し、蔵相レオン・セーに会ってからである。
　玉置紀夫（著）『日本金融史』によると、
　　『松方はパリを中心としてフランスに1878年3月から12月まで滞在した。
　　滞仏中、松方は庇護者大久保を失うが、収穫はフランス蔵相レオン・セーの助言であった。
　　…レオン・セーは、日本が発券を独占する中央銀行をもつべきことを勧めた。』

その頃ロスチャイルド家は、アルフォンス・ド・ロスチャイルドが第四代当主となっていた。
　このアルフォンスの使用人が、フランス蔵相レオン・セーなのである。
　セーは、アルフォンスの招きでまず北部鉄道会社に入り、役員に推され、さらにサラゴサ鉄道の会社役員にもなった。
　第三共和制の時代を迎えると、彼は政治家としての華々しい活動に乗り出し、金融ブルジョワジー、また大鉄道会社の利益を守る弁護士として、大きな影響力を築きあげた。
　故にレオン・セーの「助言」は、ロスチャイルド家の意向でもある。
　松方は、彼らの「秘密兵器」である「信用創造」や「信用統制」などの金融技術を、教え込まれた。
　そして後述する「褒め殺し」も効を奏して、松方は彼らのシンパとなり、赤い楯一族の意向に沿った行動をとるようになる。

こうして日銀を設立した松方正義は、実質的な日本の最高実力者（ドン）となった。
　マネーの力がいかに強大であるかは、本メルマガが繰り返してきた主張である。
　以後、日本の国策はすべて松方の意向通りに進むのである。
　明治の政界といえば、伊藤博文が権力の座にいたと一般には思われているが、松方の方が伊藤よりも年齢も上であり、格上なのである。
　例えば松方の前に、伊藤が示した国法銀行は実現はみたものの、日銀の設立によって実質的な影響を持ちえなくなった。
　そして外交政策においても、特に日露戦争の開戦の是非について伊藤案は退けられるのである。

室山義正（著）『松方正義』によれば、
　『日露戦争（1904年〜）前夜、日英同盟を締結するかどうかの元老会議を開いており、当時の首相桂太郎の提案通りに、松方、山縣有朋、西郷従道は賛成しているが、井上馨や欧州滞在中の伊藤博文はロシアとの妥協を探り、日英同盟締結を延期しようとしていた。しかし、天皇は元老会議の結果を尊重して同盟締結の裁可を下したのである。伊藤はその後もロシアとの戦争を回避しようとするが、松方正義は一貫してロシアとの開戦を主張した。』

今までの本メルマガで述べてきたことだが、ここで必要な要点を整理すると、
　・ロスチャイルド家は、英仏を中心に国際金融帝国を築きあげていた。
　・ロスチャイルド家は、ロシアを共産革命で潰し、ソ連を作ろうとしていた。
　　（世界を、資本主義と共産主義に二分する、サンドイッチ作戦が目的）
　・そのためにロシアの国力を削ぐ必要があり、日露戦争は好都合である。
　　（かりにロシアが勝っても、国力低下は免れない）
　　（蛇足ながら当時ロスチャイルド家は、真意を隠してロシアも支援した）

もちろん日本側も、ロシアの南下政策で満州や韓国が脅かされつつあり、ロシアは日本の脅威であった。
　だから、ロスチャイルド家が実質的に支配する英国とは、利害が一致したのである。
　しかし伊藤博文は、当時最大の強国ロシアと戦えば、日本は負けると考えていた。
　伊藤の判断は、この時点で極めて正しかった、と筆者も思う。
　だが結局、日本の実質的支配者である松方の意見が、採用されたのだ。
　豊富な資金力を有する日銀や英国を後ろ盾とする松方に、伊藤とて勝てるはずもない。
　結果論として、日露戦争に日本は勝利するが、いかに英国がサポートしたかは後述する。

かくて明治35年（1902年）1月に日英同盟が締結するとすぐに、松方はアメリカを経由してイギリスほか欧州７カ国へ赴く。
　日露戦争の準備のためである。
　この時点ですでに日本とロシアの戦争は既定路線であったのである。
　先掲の『日本金融史』には、欧米の松方に対する歓迎ぶりを以下のように記述している。
　　『松方に対するイギリスの歓迎ぶりには、眼を見張るものがあった。…
　　　到着４日目に松方はエドワード七世に拝謁した。
　　　ついでマーチャント・バンカーの象徴ともいうべきロスチャイルド卿の私邸に招かれた。…
　　　イギリス銀行協会主催の晩餐会に招かれた。
　　　政財界の出席者160名余は、まったく未知の松方が何者であるかを、「タイムズ」などの紹介記事で心得ていた。　
　　　オックスフォード大学から、後に国家元首にのみ授与されるようになる、法学名誉博士号を与えられた。』

エドワード七世は、ネイサン・ロスチャイルドの孫ナサニエルのケンブリッジ大学の学友である。
　松方は帰国後の明治36年（1903年）2月、戴冠式を終えたエドワード七世からナイトの最高勲章を贈られている。
　松方はアメリカ滞在時には鉄鋼王カーネギー、セオドア・ルーズベルト大統領と会い、ドイツではドイツ皇帝、ロシアではニコライ二世と会見している。
　まさに当時の国家元首ほぼ全員と会っているののであり、松方が「実質的な日本国王」であることを如実に示している。
　この松方に対する欧米のこの歓迎ぶりは、俗な言い方をすれば「褒め殺し懐柔作戦」である。
　武力で簡単に倒せない国（日本）は、その最高実力者を洗脳して味方につけるのが、彼らの作戦だ。


★★ そしてゴールド ★★

さて、いくら英仏ロスチャイルドの支援を受けた松方とはいえ、中央銀行設立はそう簡単ではない。
　どうしても正貨（ゴールド or シルバー）が大量に必要となったはずだ。
　ではどうやって、大量の正貨を用意できたのか。
　ここが大きなナゾである。

江戸時代の日本は、「おコメ本位制」とでもいうべき状態であった。
　加賀百万石とか、そんな感じで、農業生産力が経済の基盤であった。
　ある意味、これは自然な形態であったといえるだろう。
　人はゴールドを食べることはできないし、ヤギじゃないんだから紙幣も食えない。
　ましてや現代のマネー、帳簿上のコンピュータの数字は、人を食った話である。

一方江戸後期ともなると、金銀銅の貨幣や、藩札などの紙幣も広く流通していた。
　鎖国していたとはいえ、複式簿記も伝わっていた。
　近江商人がいち早く複式簿記を取り入れ、富を得ていた。
　先物などの金融テクニックも、大坂を中心に存在した。

明治初期に入ると、先述の伊藤の推進する国法銀行が百数十行も設立された。
　最初に設立された銀行が、第一銀行である。（後の第一勧業銀行、そして現在みずほ銀行）
　各銀行は、それぞれ通貨発行権を有していた。
　国法銀行は、鎖国の扉を抉じ開けたアメリカの、当時の制度を取り入れたものである。
　しかし当時のアメリカは、国内問題のため（南北戦争）、日本への影響力が薄れた。
　そこに英仏ロスチャイルド家の命を受けた松方が、中央銀行設立を試みたのである。

まず中央銀行つまり日銀は、それまでの不換紙幣である政府紙幣および国法銀行紙幣を償却した。
　「償却」とはふつう会計の帳簿から消すことであるが、このときのは本当に「焼却」したという。
　そのためにマネーサプライが減少して不景気となり、「松方デフレ」と呼ばれた。
　そして不換紙幣に代わり、正貨兌換券である日本銀行券を流通させることが目的である。

松方はそのために銀行条例を改正し、政府や国法銀行から貨幣発行権を奪った。
　松方は、太政大臣三条実美と右大臣岩倉を引き連れて明治天皇に拝謁し、途中で政策の転換を行なわないという保証をとっている。
　（松方に、太政大臣や右大臣まで動かせる「資金力」があった証左だ）
　これが近代日本史上、重要なポイントである。
　貨幣発行権を奪われた国法銀行は、期限内に私立銀行に転換させられている。
　日銀券の流通により、日本の金融は日銀の支配下に入ったのである。

だがまてよ、日本銀行とて資本金１億円の「私立」銀行に変わりはない。
　（現在も日銀は資本金１億円だが、当時の１億円は天文学的数字）
　しかも日本銀行券は正貨兌換券であるから、大量の金銀を必要とする。
　その裏付けがあったからこそ、国法銀行もしぶしぶ通貨発行権を放棄したのだ。
　人々も、いつでも金銀に交換できる日本銀行券を受け入れたのだ。

つまり日銀は当時の価値で、「１億円分の金銀」を用意できたということだ。
　実際に用意できたかは別として、あくまで建前はそういうことになる。
　いやいや現物をそこまで用意しなくても…、は現代人の感覚だ。
　正貨兌換券を「ウリ」にする当時の日銀は、その資本金も正貨にせざるを得ないからだ。

しかし私立銀行にすぎない日銀が、そんな莫大な量の金銀を準備できたのはナゾだ。
　本当にナゾなのである。
　納得できる文献や資料を、筆者は知らない。
　ただ仮説を立てることはできる。

★仮説１） ロスチャイルド（＝赤い楯）説
　前節で、国際金融資本家トップ、というか独占企業であるロスチャイルド家の関与を書いた。
　それが単に、松方に対する助言や指導だけだったのか？
　クチだけ出して、カネは出さなかったのか？
　そんなことはないはずである。
　赤い楯一族には、日銀を通じて日本を間接支配する隠れた意図があるからである。
　どうしても日本に中央銀行を設立するには、一時的にも金銀を融通した可能性は大きい。
　一時的、という意味は、その後「信用創造」で架空マネーを創れば、現物金銀の必要性は減少するからだ。
　では当時の欧州に、それだけの金銀があったのか？
　そういえばあるある…
　本メルマガ前号でお伝えした、インカ・マヤ帝国から略奪した金銀である。
　その金銀を直接ロスチャイルドが所有するものでなくとも、人々は金を銀行に預ける。
　その預り証が、ヨーロッパにおける紙幣の起源であるくらいだ。
　ロスチャイルドはそれが本業であるから、大量のゴールド現物を「占有」していた。
　また当時、ある銀行が現物を必要とした場合、仲間内で現物を使い回すのは慣習でもあったから…

★仮説２） ラフォコンス説
　本メルマガ前々号でお伝えしたものに、ラフォコンスがある。
　彼らは江戸時代、国際金銀差益の秘密ビジネスで大量のゴールドを蓄財した。
　ただしラフォコンスの実在も確証はないが、似た組織は必然的にいただろうと推定した。
　そして当時の地理的条件からして、沖縄とその宗主・薩摩が、彼らの拠点であった可能性が高い。
　そうなれば、薩摩出身の松方が、大量の金銀を用意できた話と接点ができる。
　薩摩には現在でも、「裏天皇」がいるという噂とも関係があるかもしれない。
　またラフォコンスには、明の末裔と日本の公家グループの一部が関与していたらしい。
　だからして新しい元号である「明治」に、「明」の文字が採用されたというのだ。

実際には、★仮説１）と★仮説２）の同時複合進行が本当のところかもしれない。
　ちなみに「仮説」ということにしたが、複数の「あるスジ」から筆者が聞いた話が基になっている。
　まったくの筆者の想像の産物、というわけではないことを申し添えます。

明治４年には１：１６だった金と銀の交換比率が、明治３０年になると１：３０となった。
　つまり日本国内で相対的に、金の総量が減少したか、銀の総量が増加したことを意味する。
　国際的に金銀交換比率が変化したことも関係するだろうが、話は単純ではないようだ。
　この頃ロスチャイルドは、世界的に金価格を決定できる特権を確立しようとしていた。
　つまり経済原理の需給関係でなく、一方的に金価格を決定できる方式である。
　これについては日本でも約10年前にＴＶで特集があったが、筆者は録画に失敗した。
　もし録画されている読者がいたら、是非ともダビングしてお譲り頂きたいものである。

さてこの金銀交換比率の変化は、ロスチャイルドが現物の金を日本国外に持ち出したかららしい。
　つまり日本国内の銀の総量が増加したのではなく、金の総量が減少した。
　★仮説１）からみれば、ロスチャイルドが目的（日銀設立）を終えた現物を回収し始めたのであり、
　★仮説２）からみれば、あの手この手でラフォコンスから金の現物を横取りしたことになる。
　　（これはその後の日中関係にも影響する話なのだが、ここでは話を割愛する）
　どうもどちらも正しいようだが、これも筆者が、あるスジから聞いた話が基になっている。


★★ 日露戦争 ★★

さてこの節では、日露戦争が、イギリス（正確には赤い楯一族）の支援なくして、勝利は無かったことについて述べる。
　ロシアでの共産革命を画策する赤い楯一族は、表向きロシア・ロマノフ王朝を支援しつつ、それを滅亡させる。
　その発端が日露戦争（1904）であり、第一次大戦（1914）、そしてロシア革命（1917）に至るのである。

冗長になるのを避け、赤い楯一族が日本を支援した具体例を簡潔に列挙する：
　★１） バルチック艦隊のスエズ運河通行拒否
　　　　… そのために、アフリカ大陸最南端経由の航路を余儀なくされた。
　　　　（当時スエズ運河は、英ロスチャイルドの資金で建設され英国領）
　★２） バルチック艦隊の燃料には粗悪な石炭
　　　　… 日本艦隊には最高品質の燃料を供給した。
　　　　（当時主に仏ロスチャイルドが、石炭等鉱物資源を握っていた）
　★３） 莫大な戦費を日本に貸し付けた
　　　　… 米ロスチャイルド家のジェイコブ・シフが最大のスポンサー
　　　　（ロスチャイルドとシフは長年の友人で、ともに英米ユダヤ指導者）

以降は、先掲の『日本の真実』（成甲書房）で須藤喜直氏の論文：
　　『日本海海戦はイギリス海軍の観戦武官が指揮していた』
　に纏まっている。以下その論文他を引用しながら、簡単にお伝えします。

　★４） 最新鋭の軍艦を日本が入手できるよう手配した
　　　　… ロシアが買おうとした最新鋭艦を英国がまず購入した…etc。

例えば1905年1月9日付け大坂朝日新聞は天声人語で、「我が同盟国、英国の心尽くし」として次のように書いている。
　「昨年末、我が国がチリの軍艦２隻を買おうとして、例の海相の反対で沙汰止みとなったが、抜け目なきロシアはさっそく之を買おうとした。その時に英国政府は之を買わせしめずして、自ら買い取ったのである。その行為実に感謝すべきではないか」

　★５） 日本海海戦では英国観戦武官が同船して指導した
　　　　… 元来イギリスの戦法であるT字戦法や砲撃指導を行った。

日本海海戦での日本の主な勝因は、
　　・Ｔ字戦法 （敵の先頭艦を半包囲し放火を集中させて順次撃滅）
　　・40日前からの「気がくるったかと思われるほど」の射撃の猛訓練
　であることは、司馬遼太郎の『坂の上の雲』や、ＮＨＫの歴史番組でも認めるところである。
　だが、菊田槇典の『坂の上の雲の真実』（光人社）やその他外国の資料などからも、このＴ字戦法が日本の独創ではないことが論証されている。
　また、当時の日本海軍は「一斉撃ち方」の号令下、現場の士官がそれぞれ勝手に大砲を撃っていた。
　それを、全ての砲の発射する瞬間、方向などを、艦橋の士官が決める、英国最新の射撃技術を指導した。
　ちなみに私事で恐縮だが、筆者の曾祖父は二番艦の砲手であったと聞いている。

また、少なくとも６名以上のイギリス海軍武官が同船しており、日本側の艦長が負傷した時などは、代わって指揮をとったという。
　観戦武官が戦闘に参加することは国際法違反であり、その後もこのことは日英の極秘事項となったわけだ。
　それをいいことに、日本側は、日本独力で勝利したかのように発表したわけである。

日露戦争後、バルチック艦隊の司令官ロジェストウエンスキー提督は次のように述懐した。
　「日英同盟こそが日本海海戦の真因であって、威海衛（中国山東省の軍港）にはイギリス東洋艦隊が集結しており、もし対馬でバルチック艦隊が勝利しても、イギリス艦隊が介入し、やはり全滅させられただろう」


★★ おわりに ★★

おんぶにダッコというか、中央銀行設立から国家防衛戦争まで、良いように考えたら、随分イギリス様にはお世話になったのよね☆
　いってみれば、イギリス（正確には赤い楯一族）様は、日本の親分様だったわけだ。
　ところがその後、そのご恩を忘れて、中国における利権を巡って親分様のご機嫌を損ねてしまう。
　そこで現在に至るまで、たっぷりとお叱りを受けている…、ってわけさ。
　戦後は、イギリスに代わってアメリカが親分様になったけど、窓口が代わっただけで、赤い楯一族様に変わりはないのよね。
　つい今しがたも、田母神航空幕僚長が、「先の大戦で（日本が）侵略国家というのは濡れ衣」との論文で更迭されたとのこと。
　言論の自由は何処へやら…、ですね v(^_^;